財産犯の短答問題と解説

判例（大判大正4年5月21日ほか）は、窃盗罪の主観的要素として、故意のほかに不法領得の意思を要するとし、その内容を「権利者を排除して他人の物を自己の所有物と同様にその経済的用法に従いこれを利用処分する意思」と定義する（エが正解、アが誤り）。

この定義は二つの要素に分解される。

• 権利者排除意思（前段）：可罰的な窃盗と、不可罰の使用窃盗とを区別する機能。一時使用でも、返還意思が乏しく権利者の利用を著しく妨げる場合には肯定される（最決昭和55年10月30日）。
• 利用処分意思（後段）：窃盗罪と毀棄・隠匿罪とを区別する機能。単に壊す目的で持ち去った場合は窃盗罪ではなく器物損壊罪等となる。

このように両方の区別機能を有するため、イは誤り。永久に留め置く意思までは不要であり（ウが誤り）、逆に一時使用の意思があればただちに肯定されるわけでもない（オが誤り）。